「社員が成長する人事考課表の作り方」セミナー
弊社のセミナーはわかりやすいと圧倒的な声をいただいています。
人事考課の目的は査定だけではありません。
忘れがちなのが、「人材育成」の視点です。
部下を印象で評価する人事考課表になっていませんか?
現在の人事考課表は会社の目標と一致したものになっていますか?
会社の目的を達成し、そして社員が成長する人事考課表の作り方、運用のしかたをお話します。
中小企業は人材不足だと嘆く前に、経営者や管理職にはやるべきことがあります。
半年前の部下の仕事ぶり、覚えていますか?
人事考課の目的は何でしょうか?
ほとんどの会社が「査定」と答えるでしょう。
査定の結果が昇給、賞与あるいは昇進に反映されるのですから。
がんばれば良い評価となって、高い昇給、高い賞与、あるいは上位職に昇進という論法です。
人事考課時期になると総務部門から人事考課表を配布され、半年間の業績を評価して期限までに提出しています。
そこで質問です。
半年前の部下の仕事ぶりを覚えていますか?
1ヵ月前でもうろ覚えでは?
部下どころか、ご自分の仕事ぶりですら怪しいものです。
人事考課をする直近1週間くらいのことをぼんやりと思い出し、評価をしているのが実情でしょう。
さらに、人事考課の結果が自分のイメージと違っていれば、逆算方式で採点を修正して総務に提出します。
逆算方式とは、たとえば上司はある社員をS(最上級)評価にしたいと思ったが、集計するとA(Sより下位)評価だったので、評価点の低い点をムリヤリ高い点に修正してS評価とすることです。
評価の根拠を説明できますか?
弊社は「人事考課は主観で評価すれば良い」とご提案しています。
A評価をS評価に主観でもって修正することを否定しません。
しかしS評価にした根拠がないと、部下に具体的に伝えることができません。
「今期はがんばったから」――S評価の人はまだ良いです。
では、D(最下位)評価の部下には?
せいぜい「がんばらなければ次回もD評価だよ」と伝えることになります。
しかしD評価の部下は納得できません。
なぜD評価なのか、がんばるとは何をどうがんばれば良いのか、さっぱり分かりません。
それでも上司に面と向かって「D評価になった根拠を教えてください。
次回は何をどうがんばれば良いのか教えてください」と食い下がる部下は、まずいません。
腹の中では「あんたの指導不足ではないのか!」と、どす黒い怒りの塊がグルグル回っていても、表面では納得したような表情を無理矢理に作りだし、「はい、がんばります」と頼りない返事が返ってくるだけです。
そして半年後に、「がんばると約束をしたが、がんばらなかったから今回もD評価だ」と伝える。
それを半年ごとに毎回繰り返していると、“だめ社員”の烙印を甘んじて受ける、やる気のない社員を育てていることになります。
人を育てる人事考課のポイント
人事考課には、確かに査定という目的があります。
しかし忘れがちなのですが、査定のほかに「人材育成」という目的があります。
その視点を忘れて、行き当たりばったりの育成をしても人材は思ったように育ちません。
「人材育成」の要諦は、会社の目標に向かって成長させることです。
そのためには、普段の観察が大切になります。
観察記録に基いた人事考課をすれば、単なる印象で部下を評価することはなくなります。
観察記録に基づき、具体的に部下に評価結果を伝えれば、部下は納得します。
また、何をどうすれば良いのかを上司と話し合いできます。
そのときの大事なポイントは、会社の目標と一致していることです。
人事考課表は会社の目的を達成するための手段です。
そのための人材育成なのです。
そのような人事考課表はどうやって作るか、どのように運用するかをお話ししましょう。
- 人事考課はなぜうまくいかないのか
- 業績を上げるポイントは社員を育てること
- 経営目的を達成する人事考課表の作り方
- 社員を成長させる人事考課の運用のしかた
- 評価者のバラツキをなくする方法
- その他
これ以外にもお伝えしたいことが多くあります。セミナーに参加してご確認いただくのが良いかと思います。
- 先日は「社員が成長する人事考課表の作り方セミナー」で有意義な時間を過ごすことが出来ました。
早速セミナー資料を社長に説明しましたところ、即!採用となりました。
これまで賞与と連動させていた人事考課をやめ、評価方法も評価シートもご提案下さった内容に近い形となりました。
2月から弊社は期首となります。
今年度の新しい会社目標も発表され、部・課目標に続いて個人目標も全員設定となりますが、大きな抵抗もなくすんなり導入となりました。
一年後どのような成果が現れるか、今から楽しみしています。」
…… 匿名ご希望
豊富な経験をベースにしたセミナーは、分かりやすくて、実践的であると好評。
特に中小企業向けにテマヒマのかからない賃金制度、退職金制度のコンサルティングを得意とする。
コンサルティングは一般論、抽象論を嫌い、その会社に合った丁寧な指導で、クライアントの絶大なる信頼を得ている。
- 対象者
- 中小企業の経営者、管理職、人事労務担当者
- 受講料
- 1名につき20,000円税別(22,000円税込)
メール顧問契約をされている会社または2名から半額
10,000円税別(11,000円税込)※複数での参加が効果があがります。
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