従業員100人まで 従業員教育の戦略 改訂版DVD
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社長、上司が「あの人はすごい！」といわれるピカイチ情報
労務管理に奇策なし！大企業20年、中小企業13年 人事労務畑一筋で
現場をはいずりまわった人事労務担当者が中小企業経営者のために語る
発行者： 中川清徳 2020年10月11日
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生産性が低いのは社員のせいか？
（続きは編集後記で）
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[ＣＤ] 従業員100人まで 従業員教育の戦略 改訂版DVD
[時間] DVD2巻 2時間17分 テキスト付
[料金] 30,000円(税別)
[制作] 竹田陽一 ランチェスター経営株式会社
[販売] 代理店 中川式賃金研究所
[申込] 下記にご記入のうえ、そのまま返信で申込が完了します
[社名]
[役職]
[氏名]
[郵便]
[住所]
[電話]
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人手不足と働き方改革が進む中で業績を良くするには、本気で従業員教育に
取り組み、従業員の実力を高めることが必要になります。
ところが意外なことに、どのような教育を実行すれば従業員の実力を
高めることができるかについて、きちんと説明している本やDVDが
ないのです。
もちろん従業員を、 １年に数回講習会に参加させる方法もありますが、
これは間接的な 教育になるので成果は出ず、参加費と人件費のムダ使いに
なります。
従業員１００人以下の会社で教育効果を出すには、弱者の教育戦略の実行が
欠かせません。
まず１番目は、自社の規模 と業種に合った、良いDVDを教材として
準備します。
2番目は、同じ仕事をしている従業員を少人数集めます。寺子屋式です 。
3番目は、社長がインストラクターになります。DVDを15分くらい見たあと
いったん止め、必要により社長が追加の説明をします。
このあと参加者１人１人か ら意見を聞きます。
こうしてあるテーマのDVDを見終わったら 「今後この仕事はこうします」
と、社長が結論を出します。こうすると社長の考えが全員に伝わるので
社内の意識が統一できます。
これらのやり方を、従業員１００人以下の会社に焦点を当てて説明を
しているのがこのDVD です。
[CD収録内容]
第1章 従業員教育の基本原則 （約71分）
A . 経営における従業員教育の位置付け
B . 教育を構成する7大要因
1. 誰から教育するか? 2. 何を教育するか?
(1)中小企業の利益実態
(2)経宮の基本原則を教育
(3)各人が担当している仕事を教育
(4)30歳を過ぎた人は担当以外の仕事を教育
(5)利益性の原則を教育
(6)弱者の戦略を教育、他
3. 従業員の素質を確認
第2章 従業員教育の実践 （約66分）
1. 必要な教材を準備
(1)教材で説明されている規模と自社の規模が同じ
(2)業種が同じか近いこと
(3)内容のレベルが高いこと
(4)教材費を予算化すること
2. 誰が教育するか。社長がなる。
(1)寺子屋式の教育法
(2)戦術リーダーにはOJTを
(3)外部講師の利用
(4)外部講習会への参加
3. 教育回数 を多くする
(1)教育計画を立てる
(2)自己学習の仕組みを作る
4. 実行力強化は朝の計画で決まる
5. 実行者は社長がほめる
[ＣＤ] 従業員100人まで 従業員教育の戦略 改訂版DVD
[時間] DVD2巻 2時間17分 テキスト付
[料金] 30,000円(税別)
[制作] 竹田陽一 ランチェスター経営株式会社
[販売] 代理店 中川式賃金研究所
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編集後記
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生産性が低いのは社員のせいか？
企業側は残業を抑制するにあたって、しばしば「労働生産性の向上」を
その理由に挙げます。
日本の労働生産性が国際的に見ても低いことは、これまでに幾度となく
指摘されてきました。
2017年に日本生産性本部がOECDデータに基づいて発表した数値では、
日本の時間当たり労働生産性は46.0ドル(4694円)で、OECD加盟35カ国中
20位、一人当り労働生産性は81,777ドル(834万円)同12位であり、
これは主要な7カ国（G7） では最も低いレベルです。
また、同本部が2018年4月に発表した産業別の労働生産性水準（2015年時点）
の国際比較調査では、日本のサービス業の労働生産性は米国の半分、
ドイツの三分の二、英国やフランスの七割程度となっており、業種別に
米国の生産性と比較すると、運輸・郵便は47.7%、宿泊・飲食は38.8%、
卸売り・小売りは31.5五%という低さでした。
こうした数値を見れば、「もっと生産性を高めよう」「生産性を向上させ
なくてはダメだ」といった大合唱が国内にわき起こるのも無理からぬこと
だとは思います。
けれども、労働生産性の向上という問題は、働く個人の努力だけでは
解決しません。
社員の長時間労働は一つの要因にすぎず、そのほかにもIT化の遅れ、
新たな商品やサービスを生み出すイノベーションがなかなか起きないこと、
高収益の事業が育っていないこと、過剰なまでのおもてなし精神や
手厚すぎるサービスがコストを生んでいることなど、さまさまな要因が
絡まり合って、結果的に生産性が低くなっているのであって、
｢社員がダラダラ働いているから生産性が低いのだ」と単純に決めつける
のはフェアではありません。
実際のところ、日本企業の労働生産性が低いのは、社員がムダな会議に
出なくてはいけないとか、よけいな資料を作成しなくてはいけないとか、
一度決定したはずのことが度々修正されるといったことにも起因しており、
そうした状況をつくり出しているのは、主として経営者や幹部たちです。
要するに、組織の内部にいろいろなムダがはびこっていることもあって
生産性が低くなっているわけで、それらを早期に排除するのは、
経営トップや幹部の責任です。
(残業の9割はいらない 本間浩輔著 光文社新書より）
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